三井物産株式会社　入社
本店(経理部、セグメント経理部、食料経理部、エネルギー・化学品管理経理部、生活産業経 理部、事業管理部、フィナンシャルマネジメント第二部、機械・インフラ事業支援部)、海外現地法人(経理海外研修員を含む)、 国内連結子会社にて勤務

2019年9月

2019年10月

三井物産株式会社　退職

上武大学　奉職

安藤鋭也(2007a)「連結ベースの配当に関する意義と課題」(査読付)『大学院研究年報』第36号pp.63-78

安藤鋭也(2007b)「シングル・スタンダードvsダブル・スタンダード−中小企業の会計基準を手がかりにして−」(査読付)『企業研究』第11号pp.159-179

安藤鋭也(2008a)「確定決算主義と企業会計の関係−会計制度の変革の中で−」(査読付)『大学院研究年報』第37号pp.125-141

安藤鋭也(2008b)「業績報告に関する考察−包括利益導入にあたって−」(査読付)『企業研究』 第13号pp.187-206

安藤鋭也(2009)「わが国における中小企業会計のあり方−IASBによる公開草案を手がかりに −」(査読付)『大学院研究年報』第38号pp.73-88

安藤鋭也(2016)「国内会計制度のあり方−会計基準の国際的な統一が進み、複数の会計基準が並存する現状において−」『企業研究』第29号pp.63-80

安藤鋭也(2017)「国内会計制度の動向と課題−IFRS任意適用企業拡大の先にあるもの−」『企業研究』第31号pp.313-339

安藤鋭也(2020)「日本基準のあり方：英国によるEU離脱後のIFRSの行く末を見据えて」(査読付)『上武大学ビジネス情報学部紀要』第19巻pp.35-60

安藤鋭也(2022)「中小企業の会計基準に関する一考察 −『中小企業の会計に関する指針』を手がかりにして−」(査読付（研究ノート）)『上武大学ビジネス情報学部紀要』第21巻pp.1-13

（学会報告）
安藤鋭也「連結ベースの配当に関する考察」2007年11月23日、中央大学アカウンティングフォーラム、於中央大学
安藤鋭也「わが国における中小企業会計のあり方−IASBによる公開草案を手がかりに−」2008年9月10日、日本会計研究学会第67回全国大会、於立教大学
安藤鋭也「国内会計制度のあり方−会計基準の国際的な統一が進み、複数の会計基準が並存する現状において−」2015年9月5日、日本会計研究学会第74回全国大会、於神戸大学
安藤鋭也「国内会計制度の動向と課題−IFRS任意適用企業拡大の先にあるもの−」2016年9月14日、日本会計研究学会第75回全国大会、於静岡地区
安藤鋭也「日本基準のあり方−英国によるEU離脱後のIFRSの行く末を見据えて−」2017年9月24日、日本会計研究学会第76回全国大会、於広島大学
安藤鋭也「中小企業の会計基準に関する一考察−『中小企業の会計に関する指針』を手がかりに−」2018年9月5日、日本会計研究学会第77回全国大会、於神奈川大学
安藤鋭也「連結財務諸表における関連会社投資への持分法適用の一考察」2019年9月8日、日本会計研究学会第78回全国大会、於神戸学院大学

（ゲストスピーカー）
安藤鋭也「IFRSの動向とその対応」2013年11月8日、青山学院大学大学院会計プロフェッション研究科、於青山学院大学
安藤鋭也「会計応用力を身に付けるには？」2017年9月29日、金沢星稜大学経済学部、於金沢星稜大学
安藤鋭也「会計を学ぶこと」2021年3月18日、群馬県立伊勢崎商業高等学校、於同校キャンパス
安藤鋭也「総合商社の財務分析」2021年12月12日、金沢星稜大学経済学部、オンライン

（職歴）
1985年4月 大東京火災海上保険株式会社（現あいおい損害保険株式会社）入社　
1991年10月 公認会計士第２次試験合格 中央新光監査法人入所
1995年4月 公認会計士第３次試験合格後　公認会計士登録（第12615号）
2003年6月 中央青山監査法人　社員（パートナー）就任
2007年8月 有限責任監査法人トーマツ　社員（パートナー）就任
2019年9月 有限責任監査法人トーマツ　退職

 公認会計士業務としては、一部上場企業（メーカー・ベンチャーキャピタル等）監査, 国立大学法人（東北大学,東京医科歯科大学,一橋大学等）・独立行政法人（JAXA,GPIF,日本学生支援機構,産業技術総合研究所等）・特殊法人等（全国健康保険協会,企業年金連合会等）監査, 地方公共団体包括外部監査（秋田県,新潟県,横須賀市,町田市）, 公益法人等（日本経済団体連合会,地域医療振興協会等）監査, 地方独立行政法人（公立病院・公立大学・公設試験研究機関等） 監査や各種アドバイザリー業務（株式上場支援業務、公的機関等の民営化支援業務等）を実施

2019年10月 上武大学教授　就任

（官公庁等の委員）
【内閣府】 消費者委員会 公共料金等専門調査会委員
【文部科学省】 国立大学法人等会計基準検討会議 オブザーバー
【総務省】 電気通信紛争処理委員会 特別委員,地方独立行政法人会計基準等研究会 委員, 情報流通行政局郵政行政部郵便課 郵便におけるユニバーサルサービス確保の在り方等に関する研究会 役務別コスト整理の在り方に関するワーキンググループ構成員
【国土交通省】 政策評価会 委員, 国土交通省 航空局 空港機能施設事業に係る経営状況の透明化・地代の適正化に関する検討委員会 委員
【外務省】独立行政法人評価アドバイザー
【経済産業省】独立行政法人 経済産業研究所 契約監視委員会委員長
【その他非営利組織等】日本放送協会 インターネット活用業務審査・評価委員会 座長, 駒澤大学資金運用委員会外部委員

「公的機関に対する企業会計の導入事例の実務とその課題−公会計の在り方に係る一考察−」(中央大学会計専門職大学院修士論文) 2005年
「地方公営企業から公営企業型地方独立行政法人への移行に係る会計実務上の論点−資本構造に関連して−」（『公会計研究』国際公会計学会10(1) (2008年9月)）【2008年学会賞受賞】
「公営企業会計における利益および資本概念の公共会計学的解釈（上）」（慶應義塾大学商学会『三田商学研究』第57巻第5号(2014年12月)）
「地方公営企業会計における利益および資本概念の公共会計学的解釈（下）」（慶應義塾大学商学会『三田商学研究』第57巻第6号(2015年2月)）
「独立行政法人の二重会計構造を前提とした業績測定の考え方−独立行政法人会計基準改定による業務達成基準の原則適用に係る検討−」（一般社団法人行政管理研究センター『季刊　行政管理研究』Vol.151(2015年9月)）
「取得原価会計の公会計への適用に係る命題の研究」（『公会計研究』国際公会計学会 20(1) (2019年3月)）
「国立研究開発法人の研究開発費に係る考察（1）」（慶應義塾大学商学会『三田商学研究』第64巻
第5号(2021年12月)）
「国立研究開発法人の研究開発費に係る考察（2）」（慶應義塾大学商学会『三田商学研究』第64巻
第6号(2022年2月)
「国立研究開発法人の研究開発費に係る考察（3）」（慶應義塾大学商学会『三田商学研究』第65巻
第1号(2022年4月)）
「我が国の公会計改革に係る経緯及び現状と今後の方向性」（一般社団法人行政管理研究センター
『行政管理研究』，Vol.178(2022年6月)）

「売却時価会計の公会計への適用に係る命題の研究−スターリング及びウィッティントンの所説をもとに−」 （『公会計研究』国際公会計学会 第23巻 第2号 (2023年3月))

（共同研究）
「社会福祉法人のディスクロージャー」（日本ディスクロージャー研究学会 特別プロジェクト(2019年3月））

（学会発表）
「政策選択過程と公会計情報　−公会計情報の意思決定有用性に係る概念的枠組みに係る考察  −」(日本地方自治研究学会　全国大会) 2010年
「公会計情報の有用性に係る考え方の再検討　−政治的環境要因との関係において−」　（国際公会計学会　関東部会）2010年

（著書 共著）
『｢官｣にも知ってほしい｢民の会計｣(実践編)』(共著 ぎょうせい)2004年
『Q&A　公会計読本　−理論と実例で見る改革の論点−』（共著　�鰍ｬょうせい）2004年
『ﾌﾛｰﾁｬｰﾄでよくわかる地方自治体の新しい組織・経営手法〜公会計の視点から見た改革の処方箋〜』（共著　ぎょうせい）2005年
『独立行政法人会計基準の完全解説』(中央青山監査法人編　共著　�樺�央経済社)　2006年
『地方独立行政法人の制度設計と会計実務』（みすず監査法人編　共著　�樺ｩ陽会）2007年
『すぐに役立つ公会計情報の使い方』（共著　�鰍ｬょうせい）2010年
『新地方公営企業会計の実務』（共著　�鰍ｬょうせい）2012年
『一番やさしい地方公会計の本』（共著　�滑w陽書房）2012年
『詳解　新独立行政法人会計の実務』（共著　�鰍ｬょうせい）2016年
『Q&Aでわかる！自治体の内部統制入門』（共著　�滑w陽書房）2018年

『社会福祉法人の課題解決と未来の展望』（共著　同文舘出版�梶j2021年

東京大学大学院教育学研究科博士課程単位取得満期退学
教育学修士（東京大学)

（単著）
『五無斎と信州教育―野人教育家・保科百助の生涯』学文社、2001年。

（共著）
1．『知の配分と国民統合』第一法規、1993年。
2．『共生時代の学校像―新教育原理』自由書房、1995年。
3．『学校空間の研究―もう一つの学校改革をめざして―』コスモス・ライブラリー、2014年。

（論文（以下、すべて単著））
1．「留岡幸助と家庭学校サナプチ分校―修養と自然―」、東京大学教育学部 教育哲学・教育史研究室『研究室紀要』第8号、1982年。
2．「西村伊作と文化学院―日露戦争後における脱国家意識の成長と大正期自由教育―」、日本教育学会『教育学研究』50巻4号、1983年。
3．「保科百助―風狂と教育―」、東京大学教育学部 教育哲学・教育史研究室『研究室紀要』第11号、1985年。
4．「明治後期信州教育界と五無斎保科百助―風狂と＜ほんもの＞」、『東京大学教育学部紀要』26巻、1986年。
5．「加藤完治の道場教育について―古神道・農本主義・武道―」、東京大学教育学部　教育哲学・教育史研究室『研究室紀要』第14号、1988年。
6．「近代日本の教育とキリスト教 （１） 序説」、『鹿屋体育大学 学術研究紀要』第10号、1993年。 （以後、同紀要に連載）
7．「佐藤一斎における養生の思想―『言志四録』にみる身体観―」、『鹿屋体育大学 学術研究紀要』第17号、1997年。
8．「上海における気功の研究と教育について」、『鹿屋体育大学 学術研究紀要』第22号、1999年。
9．「ハーヴァード大学の体育施設と課外スポーツ活動」、『鹿屋体育大学 学術研究紀要』第25号、2001年。
10．「武道家としての加藤完治―鹿島神伝直心影流の伝統継承を中心に―」、武道文化･倫理研究会編『武道文化･倫理研究』第1号、鹿屋体育大学、2002年。
11．「中国伝統内丹養生学と道家気功― 全真龍門派性命双修内丹術第十三代･席春生の「渾元気功」を中心に ―」、日本養生学会『養生学研究』第4巻1号､2006年。
12．「初期文化学院における舞踊教育実践について―山田耕筰による「舞踊詩」の試み―」、『鹿屋体育大学　学術研究紀要』第34号、2006年。　
13．「英国パブリックスクールにおける柔道教育について―イートン校を中心に―」、『鹿屋体育大学　学術研究紀要』第42号、2011年。
14．「武道と修養」、『学士會会報』第889号、2011年。
15．「西村伊作によるコテージ風教育/学習空間の建築設計―（その1）文化学院創立時の校舎について―」、岩間教育科学文化研究所『学校空間の研究』Bulletin No.2、2011年。
16．「西村伊作によるコテージ風の教育･学習空間の建築設計―（その2）倉敷の保育園「若竹の園」の園舎を中心に―」、岩間教育科学文化研究所『学校空間の研究』Bulletin No.7、2013年。

鈴木穣、“「語学留学は日本独特の形態である」を考察する”、 

上武大学ビジネス情報学部紀要 第16巻、pp36-62、2017 

鈴木穣、佐竹幸信、“日本人大学生の英語学習の動機づけを高める授業内要因間の相関関係とその変容”、

日本英語英文学会 No.32、 pp51-78、2022