国際ビジネス学科 会計ファイナンスコース

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国際ビジネス学科 教員紹介

新井 健司 教授


最終学歴・学位等
昭和59年3月 北海道大学大学院環境科学研究科博士後期課程 単位取得満期退学
主な職歴
昭和59年7月 大蔵省専管財団法人日本システム開発研究所専任研究員(〜昭和60年3月)
昭和61年4月 城西大学理学部非常勤講師(〜昭和63年3月)
昭和63年4月 宇都宮大学農学部非常勤講師(〜平成26年3月)
平成元年4月 埼玉大学理学部非常勤講師(現在に至る)
平成 3年 4月 上武大学経営情報学部講師(〜平成10年3月)
平成10年4月 上武大学経営情報学部助教授(〜平成18年3月)
平成18年4月 上武大学経営情報学部教授(〜平成26年3月)
平成26年4月 上武大学ビジネス情報学部教授(現在に至る)
担当授業科目
地球科学概論,地球環境変遷史,環境科学概論,群馬の自然環境,言語コミュニケーションA@,言語コミュニケーションB@,フレッシャーズゼミ,基礎ゼミ
専門・研究領域
地形学,地質学
主な著作・論文
(著作)
昭和58年6月 日本自然地名辞典(共著,東京堂出版)
平成3年3月 埼玉県入間郡日高町史【自然史編】(共著,埼玉県入間郡日高町)
平成4年10月 新版埼玉県地学のガイド(共著,コロナ社)
(論文)
昭和56年9月 海岸線と海浜堆積物に見られる石狩湾新港の影響について(単著,北海道大学大学院環境科学研究科紀要,Vol.4,No.2)
昭和58年2月 1982年3月21日浦河沖地震による日高海岸地域の地盤災害(共著,1982年3月21日浦河沖地震調査報告[昭和56・57年度文部省科学研究費自然災害特別研究(A)])
昭和59年3月 ホロカヤントー沼海岸の砂州とその最近の変化(共著,閉塞湖の開口頻度から見た古湖沼学的研究[昭和58年度文部省科学研究費総合研究(A)]
昭和59年12月 1982年3月21日浦河沖地震に伴う地殻変動(単著,地理学評論,57巻,12号)
昭和62年3月 ホロカヤントー沼海岸の砂州と周辺低地の堆積物(共著,昭和61年度文部省科学研究費総合研究A研究成果報告書「閉塞湖の海への開口頻度から見た古湖沼学的研究」)
平成7年4月 埼玉県日高市に分布する矢颪凝灰岩層および飯能礫層の堆積環境(単著,地学雑誌,104巻,2号)
平成8年8月 関東山地東部,奥武蔵の飯能礫層の運搬経路−天覚山〜天覧山の例−(単著,地学雑誌,105巻,4号)
平成15年12月 関東山地東部,奥武蔵の飯能礫層構成礫の運搬経路−入間川・多摩川間の山地の例−(単著,上武大学経営情報学部紀要,第26号)
平成18年12月 江戸時代中期の新町宿に洪水被害を与えた神流川下流の河道変遷(単著,上武大学経営情報学部紀要,第29号)
平成19年6月 安政江戸地震の際の武蔵国入間郡の災害−埼玉県入間郡毛呂山町大谷木の山崩れと地盤沈下−(単著,地震ジャーナル,43号)
平成21年12月 1894年明治東京地震で発生した埼玉県高麗郡飯能町の斜面崩壊(単著,地学雑誌,118巻,6号)
平成21年12月 1894年東京地震による飯能の斜面崩壊−「飯能町記号‘久美山中’で350〜360間崩壊墜落した山腹」はどこか?−(単著,地震ジャーナル,48号)
平成25年12月 2011年東北地方太平洋沖地震における埼玉県鴻巣市中心市街地の屋根瓦被害(単著,地震ジャーナル,56号)
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新井 健司 教授


最終学歴・学位等
筑波大学大学院数学研究科
理学修士
主な職歴
平成3年4月 上武大学経営情報学部講師
平成17年4月 上武大学経営情報学部助教授
平成19年4月 上武大学経営情報学部准教授
平成24年4月 上武大学経営情報学部教授
担当授業科目
Webデザイン、Webアプリケーション、プレゼンテーション、基本情報技術者演習I・II、コンピュータリテラシII、IT基礎ゼミ、専門ゼミI・II、卒業研究
専門・研究領域
数学・多元環の表現論
主な著作・論文
(論文)
Global Dimension in left Serial Algebras, 2004年1月, Proceedings of the 36th Symposium on Ring Theory and Representation Theory p.135-139

Global Dimension of Algebras Whose Quiver Contain Two Oriented Cycles、上武大学経営情報学部紀要第26号 p.25-132

Global Dimension in Serial Quasi-hereditary Algebras, 2001年12月、上武大学経営情報学部紀要第24号 p.37-41

On Serial quasi-hereditary rings, 共著 1990年2月, Hokkaido Mathematical Journal Vol.19 p.165-174
 
栗原 信征 教授


最終学歴・学位等
早稲田大学第一政治経済学部新聞学科卒
主な職歴
昭和42年4月 産経新聞社入社
東京本社編集局社会部配属
昭和48年11月 日本経済新聞社入社
東京編集局流通経済部配属 産業部次長を経て
平成元年3月 日経産業消費研究所産業研究部長
平成6年3月 日経広告研究所研究部長
平成12年4月 上武大学ビジネス情報学部教授
平成19年4月 上武大学経営情報学部教授
担当授業科目
広告論、マーケティング戦略論、マーケティングリサーチ入門、情報社会論、ジャーナリズム論、マスメディア論
専門・研究領域
広告論、特に新聞広告に関心あり
主な著作・論文
(著作)
証言で綴る戦後広告史(共著、日経広告研究所)
マーケティング・コミュニケーション大辞典(共著、宣伝会議)
(論文)
日本におけるAE制の変遷と今後の役割
ブランド選択における広告の影響
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白井 雅人 教授


最終学歴・学位等
東京大学大学院 総合文化研究科(表象文化論)修士課程修了 修士(学術)
主な職歴
NTTインターコミュニケーション・センター[ICC]学芸員
2008年4月 上武大学経営情報学部教授
担当授業科目
画像情報学、コンテンツデザイン、デザイン論、メディアコンテンツ制作、CGアニメーション、メディアと現代文化、アニメーション基礎、専門ゼミ
専門・研究領域
メディア表現論
主な著作・論文
2008年『メディアアートの教科書』(共編著)、フィルムアート社
2003年『ルソーの時 インタラクティヴィティの美学』(共著)、日本文教出版
2002年「マルチメディア・ショーの原点としてのヴェルヴェット・アンダーグラウンド ――ジョン・ケイルによる持続とカオスの弁証法」『山形県立米沢女子短期大学紀要』第37号
2000年『表象のディスクール 第6巻 創造』(共著)、東京大学出版会
1997年『ICCアーティスト・データベース』(共同制作)、NTTインターコミュニケーション・センター[ICC]
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瀬川 清 教授


最終学歴・学位等
早稲田大学大学院修了・理学修士
主な職歴
上武大学商学部講師、上武大学経営情報学部講師・助教授・教授
担当授業科目
コンピュータシステム特論、コンピュータシステム演習、情報社会と情報倫理、ネットワークコミュニケーション、情報科教育法、専門ゼミ、卒業研究
専門・研究領域
コンピュータ科学
主な著作・論文
瀬川 清,"ネチケットガイドラインを見直す",上武大学経営情報学部紀要,第27号,13-21(2004)

植松盛夫, 瀬川 清 "ネットワークリテラシ教育の実践的研究", 上武大学経営情報学部紀要, 第17号, 43-56(1997)

瀬川 清, "文書処理システム TeX と LaTeX について", 上武大学経営情報学部紀要, 第8号, 155-169(1993)

Doi,N. and Segawa,K., "On Concurrent Programming in Smalltalk-80", Advances in Software Science and Technology, Vol.1 187-207(1989)

Segawa,K., "A New Synchronization Mechanism called 'Forcing Expression' and its Implementation", Journal of Information Processing, Vol.6, No.3, 141-147(1983)
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田地野 幹雄 教授


最終学歴・学位等
関西学院大学社会学部卒/税理士
主な職歴
昭和58年4月 大阪国税局入局
平成2年7月 大阪国税局調査部国税調査官
平成8年7月 国税庁長官官房広報課係長
平成10年7月 国税庁長官官房国際業務課係長
平成17年7月 国税庁長官官房相互協議室課長補佐
平成19年7月 蒲田税務署副署長
平成21年7月 東京国税不服審判所国税副審判官
平成23年7月 東京国税局税務相談室主任税務相談官
平成24年7月 税務大学校研究部教授(国際支援担当)
平成26年7月 東京国税局調査第一部主任国際情報審理官
平成28年4月 上武大学ビジネス情報学部教授
担当授業科目
租税法概論、所得税法、法人税法、相続税法、国際租税法
専門・研究領域

租税法

主な著作・論文
(著作)
平成9年 『やさしい所得税(平成9年度版)』(大蔵財務協会)
平成28年 『アジア 税の基礎知識』(共著、税務研究会出版局)
(論文)
平成5年 「International Tax Avoidance and Measures to Counteract It」
(Institute for Tax Administration)
平成26年  「カンボジアの税制と税務行政の概要」(税大ジャーナル第24号)
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田中 秀臣 教授
最終学歴・学位等
最終学歴:早稲田大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学
担当授業科目
金融論入門、日本とアジアの経済、レジャーの経済学
専門・研究領域
日本経済思想史、日本経済論、経済政策
主な著作・論文
「沈黙と抵抗」藤原書房
「構造改革論の誤解」(共著)東洋経済新報社
「日本型サラリーマンは復活する」NHK出版
「ベン・バーナンキ 世界経済の新皇帝」講談社
「経済論戦の読み方」講談社
「経済政策を歴史に学ぶ」ソフトバンククリエイティブ
「最後の冬ソナ論」太田出版
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谷崎 敏昭 教授


最終学歴・学位等
経営学修士
主な職歴
教員生活数十年です
担当授業科目
経営管理総論 日本経営論 企業発展論
専門・研究領域
経営学 経営史
主な著作・論文
(著書)
1982年 『経営史・日本』(日本評論社)
1991年 『現代日本経営史』(ミネルヴァ書房)
1992年 『情報化経営』(嵯峨野書院)
2004年 『経営学入門』(嵯峨野書院)
(論文)
1995年 「古河財閥の形成と渋沢栄一」(上武大学紀要)
1995年 「情報化社会と日本的経営」(上武大学紀要)
1999年 「情報化と企業経営」(上武大学紀要)
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津田 満璃 教授
最終学歴・学位等
1974年東京教育大学(現筑波大学)大学院(文学修士、哲学)
1989年Universite de Paris 8 (Maitrise, Francais Langue Etrangere) パリ第8大学言語学部応用言語学科フランス語教授法(語学教授法学士)
1989年Universite de Paris 8 (DEA, Etudes Feminines) パリ第8大学大学院(女性学修士) 1997年Institut National des Langues et Civilisations Orientales, DEA, Langues, Litteratures et Civilisations, option Japon パリ国立東洋語学院大学大学院(日本学修士)
1997年在外邦人日本語教師研修、国際交流基金日本語国際センター浦和にて
2008年Universite Libre de Bruxelles, Faculte des Sciences Sociales, Politiques et Economiques / Solvay Business School, Departement des Sciences Sociales ブリュッセル自由大学大学院社会学・政治学・経済学・ソルヴェイビジネススクール(文化社会学博士)

主な職歴

Societe Francaise des Etudes Japonaises/フランス日本研究学会(在パリ)

主な職歴
ベルギー日本人会事務局、事務局員
東横学園女子短期大学非常勤講師(哲学)
The International School of Brussels, International Baccalaureate Japanese A&B 教師 Katholieke Universiteit Leuven ルーヴァン大学日本学科、日本語兼任講師
実用フランス語技能検定試験ブリュッセル会場責任者、及び、1・2級口頭試験試験管 ISTI a.s.b.l. de l’Institut Superieur de Traducteurs et Interpretes de la Communaute francaise de Belgique ベルギー・フランス語州政府立ブリュッセル外国語大学公開講座、日本語講師、日本人のためのフランス語科コーディネーター&主任講師
Institut Superieur de Traducteurs et Interpretes de la Communaute francaise de Belgique (通称I.S.T.I.) ベルギー・フランス語州政府立ブリュッセル外国語大学・第三言語学部・日本語兼任講師
聖徳大学人文学部外国語学科・英米文化学科教授
聖徳大学オープン・アカデミー(SOA)講師( フランス語講師、楽しく歌いましょう・生涯学習「歌の会」コーディネーター)

担当授業科目

基礎ゼミT・U、選択ドイツ語V・W、ドイツ語、英語A・B

専門・研究領域

語学教授法、女性学、文化社会学

主な著作・論文

(主な論文等)
1.2003年Le hototogisu dans Yume no uki-hashi/Le pont flottant de reve 聖徳大学研究紀要、人文学部、第14号
2.2004年L'epigraphe de Haha wo kouru ki / Nostalgie de ma mere (I/III) 、同上、第15号
3.2005年L'epigraphe de Haha wo kouru ki / Nostalgie de ma mere (II/III) 、同上、第16号
4.2006年L'epigraphe de Haha wo kouru ki / Nostalgie de ma mere (III/III)、同上、第17号
5.2007年Les deux meres de la Nostalgie de ma mere de Junichiro Tanizaki、同上、第18号 6.2008年Images de femmes dans la litterature japonaise contemporaine (1935-1975) -cas des nouvelles couronnees par le prix Akutagawa、ブリュッセル自由大学大学院博士論文
7.2009年Les Meres et les oiseaux de Jun.ichiro Tanizaki、聖徳大学研究紀要、児童学部・人文学部・音楽学部、第19号
8.2010年「楽しく歌いましょう!あなたが主役、生涯学習・歌の会」講座研究、聖徳大学生涯学習研究所研究紀要第8号
9.2011年「楽しく歌いましょう!あなたが主役、生涯学習・歌の会」講座研究 2 ―歌の高齢初心者講座開講2年目―、同上、第9号
10.2012年「楽しく歌いましょう!あなたが主役、生涯学習・歌の会」講座研究―歌の高齢初心者講座開講3年目・東日本大震災を越えて―、同上、第10号
11.2013年「楽しく歌いましょう!あなたが主役、生涯学習・歌の会」講座研究―高齢者入門・初級斉唱講座の4年間(2008年9月−2012年7月)、同上、第11号
12.2003年−2010年「娘の自主性を育てる」連載22回

(科研費研究)
1.2006年-2008年国際比較:初・中等教育における外国語教育の諸相−理念から教室の現場まで−(研究員)
2.2011年-2012年ドレミからゆっくり学習-歌の高齢初心者対象生涯学習講座の教授法開発研究 (研究課題番号:23653251)

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西崎 信男 教授


最終学歴・学位等

最終学歴:
慶応義塾大学経済学部卒
米国テンプル大学経営大学院修了(MBA)
長崎大学大学院経済学研究科博士後期課程修了
学位:博士(経営学)
資格:中小企業診断士、1級販売士、証券外務員1種・内部取引主任者、宅地建物取引主任者、AIBD Diploma(国際債券ディーラー協会認定証)

所属学会その他

日本経営診断学会
日本スポーツ産業学会
証券経済学会
日本ホスピタリティ・マネジメント学会
早稲田大学スポーツナレッジ研究所(招聘研究員)

主な職歴

住友信託銀行(現三井住友信託銀行)(在英9年)、大和証券SMBC等を経て
2006年4月〜2016年3月 東海大学経営学部経営学科教授
2016年4月〜上武大学ビジネス情報学部国際ビジネス学科教授

担当授業科目

経営戦略論、経営組織論、スポーツ産業論、国際経営論、経営学基礎、大学院

専門・研究領域

スポーツマネジメント、経営戦略、経営組織、国際ビジネス、財務管理

主な著作・論文

(著書)
1.西崎信男(2015)「スポーツマネジメント入門〜プロ野球とプロサッカーの経営学〜」税務経理協会 (単著)
2.日本経営診断学会(編)(2015)「経営診断の新展開〜日本経営診断学会叢書 第3巻」 同友館(第5章第8節「サービス業としてのプロスポーツと経営診断」執筆、pp.248-252)
3.早稲田大学スポーツナレッジ研究会編(2016)「スポーツ・ファン・マネジメント」創文企画 (第2章「英国サッカーリーグにおける中小クラブの方向性についてーAFC Wimbledonを例にしてー」執筆 pp.21-30)
4.柳沢和雄・清水紀宏・中西純司編著(2017)「よくわかるスポーツマネジメント」ミネルヴァ書房 (第U部5.5 「大リーグ野球(MLB)とプレミアリーグサッカー(EPL)のビジネスモデル」執筆 pp.100-101)
5.早稲田大学スポーツナレッジ研究会(編)(2017) 「スタジアムとアリーナのマネジメント」創文企画 (第4章「スタジアム拡大競争の背景にあるものー英国プロサッカーの二極分化ー」 執筆 pp.54-66)
6.西崎信男(2017) 「スポーツマネジメント入門〜プロ野球とプロサッカーの経営学〜(第2版)」 税務経理協会 (単著)
(論文
○博士論文
1.西崎信男(2011)「プロチームスポーツとガバナンス〜英国プロサッカーリーグを例に〜」2011年3月 長崎大学大学院経済学研究科
○査読付き論文
1.西崎信男(2005)「中小企業とホスピタリティ・マネジメント:中小企業経営におけるホスピタリティの重要性」学会誌HOSPITALITY 第12号 日本ホスピタリティ・マネジメント学会,pp.165-172
2.西崎信男(2006)「株式非公開化とホスピタリティ」学会誌HOSPITALITY 第13号 日本ホスピタリティ・マネジメント学会 pp.141-150
3.西崎信男(2007)「地域振興のための医療機関債に関する一考察」日本経営診断学会論集E 同友館 pp.153-165
4.西崎信男(2008)「スポーツマネジメントとホスピタリティ〜スポーツが自立するためのマネジメント〜」学会誌HOSPITALITY第14号 日本ホスピタリティ・マネジメント学会 pp.37-46
5.西崎信男(2009)「プロスポーツにおけるスタジアム戦略:英国サッカークラブのスタジアム・マネジメント」日本経営診断学会論集G 同友館 pp.145-151
6.西崎信男(2010)「プロ・スポーツへのファンの経営参加:英国サポータートラストの仕組み・意義」スポーツ産業学研究Vol 20,No.1 日本スポーツ産業学会 p.53-64
7.西崎信男(2015)「クラブ株式上場によるサッカークラブのガバナンスーマンチェスターユナイテッド」スポーツ産業学研究 Vol 25,No.1 日本スポーツ産業学会 p.49-59
8.西崎信男(2016)「米国におけるベンチャー起業支援施策の動向‐マンチェスター・ユナイテッドIPOとJobs Act‐」日本経営診断学会論集 Vol. 15(2015)、日本経営診断学会 pp..23-28
9.西崎信男(2016)「ファンがスタジアムを所有しトップクラブに貸し出す:CPO(Chelsea Pitch Owners Plc)」スポーツ産業学研究 Vol 26,No.2 日本スポーツ産業学会 pp. 269-278
○紀要・報告論文
1. 西崎信男(2010)「英国プロサッカークラブの経営問題に関する一考察」長崎大学大学院経済学研究科研究論集 第5号 長崎大学大学院経済学研究科 pp.1-20
2.西崎信男(2011)「英国プロサッカークラブにおけるファイナンスの現状と課題」証券経済学会年報 第46号 証券経済学会 pp.159-164
3.西崎信男(2013)「プロ野球のビジネスモデルーサービスの共同生産の見地からー」証券経済学会年報 第48号 証券経済学会 pp.230-235
○その他
1.西崎信男(2015)「知られざる『CPO制度』とスタジアム移転問題」World Soccer King No.305 2015年12月号 朝日新聞出版 pp.44-45
2..西崎信男(2016)「書架『信託の会計と税務 第2版』鯖田豊則著/税務経理協会刊」週刊金融財政事情2016.5.16 号 きんざい p.29

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平沢 信康 教授


最終学歴・学位等

東京大学大学院教育学研究科博士課程単位取得満期退学
教育学修士(東京大学)

主な職歴

1988年4月〜南九州大学 園芸学部 教養科 講師
1991年4月〜鹿屋体育大学 体育学部 社会文化学講座 助教授  
2000年1月〜鹿屋体育大学 体育学部 体育学講座 教授
2000年8〜9月ハーヴァード大学ライシャワー日本研究所 客員研究員
2006年4月〜鹿屋体育大学 体育学部 伝統武道・スポーツ文化系 主任
2013年3月  鹿屋体育大学 退職  名誉教授の称号を授与さる
2014年4月〜上武大学 ビジネス情報学部 教授 (現在に至る)

担当授業科目

教育学、教職概論、生徒・進路指導論、生徒指導論、道徳教育の指導法、教育実習、 教職実践演習、スポーツと文化、フレッシャーズ・ゼミ

専門・研究領域

教育史、日本教育文化史、大学史、武道教育史、スポーツ文化史、養生思想

主な著作・論文

(単著)
『五無斎と信州教育―野人教育家・保科百助の生涯』学文社、2001年。

(共著
1.『知の配分と国民統合』第一法規、1993年。
2.『共生時代の学校像―新教育原理』自由書房、1995年。
3.『学校空間の研究―もう一つの学校改革をめざして―』コスモス・ライブラリー、2014年。

(論文(以下、すべて単著)
1.「留岡幸助と家庭学校サナプチ分校―修養と自然―」、東京大学教育学部 教育哲学・教育史研究室『研究室紀要』第8号、1982年。
2.「西村伊作と文化学院―日露戦争後における脱国家意識の成長と大正期自由教育―」、日本教育学会『教育学研究』50巻4号、1983年。
3.「保科百助―風狂と教育―」、東京大学教育学部 教育哲学・教育史研究室『研究室紀要』第11号、1985年。
4.「明治後期信州教育界と五無斎保科百助―風狂と<ほんもの>」、『東京大学教育学部紀要』26巻、1986年。
5.「加藤完治の道場教育について―古神道・農本主義・武道―」、東京大学教育学部 教育哲学・教育史研究室『研究室紀要』第14号、1988年。
6.「近代日本の教育とキリスト教 (1) 序説」、『鹿屋体育大学 学術研究紀要』第10号、1993年。 (以後、同紀要に連載)
7.「佐藤一斎における養生の思想―『言志四録』にみる身体観―」、『鹿屋体育大学 学術研究紀要』第17号、1997年。
8.「上海における気功の研究と教育について」、『鹿屋体育大学 学術研究紀要』第22号、1999年。
9.「ハーヴァード大学の体育施設と課外スポーツ活動」、『鹿屋体育大学 学術研究紀要』第25号、2001年。
10.「武道家としての加藤完治―鹿島神伝直心影流の伝統継承を中心に―」、武道文化・倫理研究会編『武道文化・倫理研究』第1号、鹿屋体育大学、2002年。
11.「中国伝統内丹養生学と道家気功― 全真龍門派性命双修内丹術第十三代・席春生の「渾元気功」を中心に ―」、日本養生学会『養生学研究』第4巻1号、2006年。
12.「初期文化学院における舞踊教育実践について―山田耕筰による「舞踊詩」の試み―」、『鹿屋体育大学 学術研究紀要』第34号、2006年。 
13.「英国パブリックスクールにおける柔道教育について―イートン校を中心に―」、『鹿屋体育大学 学術研究紀要』第42号、2011年。
14.「武道と修養」、『学士會会報』第889号、2011年。
15.「西村伊作によるコテージ風教育/学習空間の建築設計―(その1)文化学院創立時の校舎について―」、岩間教育科学文化研究所『学校空間の研究』Bulletin No.2、2011年。
16.「西村伊作によるコテージ風の教育・学習空間の建築設計―(その2)倉敷の保育園「若竹の園」の園舎を中心に―」、岩間教育科学文化研究所『学校空間の研究』Bulletin No.7、2013年。

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廣瀬 郁雄 教授
最終学歴・学位等
最終学歴:横浜国立大学大学院
学位:経営学修士
主な職歴
公認会計士附柴会計事務所
大原簿記学校会計士科
担当授業科目
上級簿記論
税務会計論
制度会計特論(大学院)
専門・研究領域
わが国の企業会計制度の研究
主な著作・論文
平成4年6月 『会計制度の国際比較』、中央経済社(共同執筆)
平成7年5月 『新版大学基本簿記』、白桃書房(編著)
平成18年9月 『教科書3級商業簿記四訂版』、一橋出版(単著)
平成4年4月 「税法上のみなし配当課税をめぐる諸問題」、産業経理
平成7年3月 「有価証券評価に関する諸問題」、明治大学経営学部経営論集
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森 統 教授
最終学歴・学位等
最終学歴:京都大学大学院経済学研究科 後期博士課程学修認定後退学 
学位:経済学修士(学習院大学)
担当授業科目
ミクロ経済学、経済学基礎、財政学
専門・研究領域
厚生経済学(社会選択理論)
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矢島 格 教授
最終学歴・学位等
1984年 3月慶応義塾大学経済学部卒業
2007年 3月中央大学大学院国際会計研究科修了
国際会計修士(MBA in International Accounting) 取得

2010年 3月中央大学大学院総合政策研究科博士後期課程修了
博士(総合政策) Ph.D. in General Policies 取得
資格:証券アナリスト、CFP、FP技能士1級、宅地建物取引主任者

主な職歴

日本金融学会、証券経済学会、行動経済学会、生活経済学会、経営哲学学会

主な職歴
1984年4月農林中央金庫 入庫

本店(外国営業部、国際企画部、開発投資部、審査部、業務監査部)での勤務のほか、農中投信(株)、農中全共連アセットマネジメント(株)、(株)農林中金総合研究所およびニューヨーク支店での勤務を経験
2012年3月農林中央金庫 退職
2012年4月上武大学教授 就任

担当授業科目

ファイナンス入門、FP概論、パーソナルファイナンス論、専門ゼミ、卒業研究など

専門・研究領域

金融システム論、金融機関経営論、企業統治論、 パーソナルファイナンス論、コーポレートファイナンス論

主な著作・論文

(博士学位論文)
「わが国の銀行業における市場規律と規制規律 - 望ましいコーポレート・ガバナンスに向けて - 」 2010年3月。

(レフリー付論文)
1..「銀行業における「天下り」現象について - 銀行にとって望ましいコーポレート・ガバナンス
構築に向けて - 」『中央大学大学院研究年報』第11号2008年2月,pp101‐118。
2.「日本における預金者規律の有効性について - 92年3月期〜08年3月期を対象にした分析 - 」『中央大学大学院研究年報』第13号2010年2月,pp55‐72。
3.「地域銀行における格付付与の状況について‐格付けは,地域銀行にとって市場規律として機能しているか?‐」『証券経済学会年報』第47号 2012年7月,pp3-17。
4.「マクロプルーデンス政策主体としての日本銀行のガバナンス問題について」『経営哲学』第10巻1号 2013年3月,pp19-30。

(主なディスカッションペーパー)
1.「自己資本比率規制の規制基準についての一考察:地銀における国際統一基準と国内基準の並存の問題点について」『農林金融』2009年9月,pp26-37。
2.「地域銀行における格付取得の状況について -情報開示の観点からの考察-」『農林金融』2010年2月,pp16-29。
3.「自己資本比率規制と地域銀行 -自己資本比率規制は地域銀行の行動にどのような影響を与えたか?-」『農林金融』2010年9月,pp2-17。
4.「日本における上場銀行のコーポレート・ガバナンスに関する一考察 -社外取締役・社外監査役の状況に着目した分析-」2013年12月。

(著書)
1.中野裕治他編『はじめて学ぶ経営学』ミネルヴァ書房2007年3月の部分執筆(コラムを担当)。 2.農林中金総合研究所編『よくわかる経済金融ハンドブック』家の光協会2010年5月の部分執筆(第5章,第6章,用語集を担当)。
3.菊澤研宗編著『企業の不条理』中央経済社2010年10月の部分執筆(第2章を担当)。

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樽井 勇之 准教授


最終学歴・学位等
拓殖大学 大学院 工学研究科 電子情報工学専攻 博士後期課程 修了
学位 博士(工学)
主な職歴

電子情報通信学会
情報処理学会
エレクトロニクス実装学会
教育システム情報学会

担当授業科目
プログラム言語、Webデザイン、Webアプリケーション、データベース論、データベース演習、ヒューマンインタフェース、経営情報論
専門・研究領域
電子情報工学(プログラミング、Webアプリケーション、シミュレーション)
主な著作・論文
(論文)
(1) 樽井勇之、高橋丈博、澁谷昇、小柳吉樹、丸山了、伊藤健一、“ノイズを考慮した部品配置配線支援ツール”、プリント回路学会論文誌Vol.9、No.1、pp.37-43、1994年1月
(2) 樽井勇之、“ノイズを考慮した部品配置配線支援システム”、拓殖大学工学研究科電子情報工学専攻修士論文(工学修士)、1994年3月
(3) Yuji Tarui、 Takehiro Takahashi、 Satoru Maruyama、 Yoshiki Koyanagi and Noboru Schibuya、 “PCB Layout Tool Including Electromagnetic Noise Consideration”、 Inter Symposium on EMC Sendai、pp.286-289、1994.5
(4) 高橋丈博、樽井勇之、澁谷昇、伊藤健一、“ICパッケージのリードパラメータの検討”、電磁特性研究会論文集、Vol.4、No.2、pp.13-18、1994年10月
(5) 樽井勇之、滝口剛、高橋丈博、澁谷昇、“クロストークノイズ低減のための配線支援ツールの開発”、電磁特性研究会論文集、Vol.5、No.3、pp.13-20、1996年2月
(6) 高橋丈博、樽井勇之、渋谷昇、GONSCHOREK K-H、“等価集中定数回路法による放射ノイズの計算”、拓殖大学理工学研究報告、巻:5、号:3、pp.169-173、1996年3月
(7) 樽井勇之、高橋丈博、澁谷昇、“プリント配線板におけるノイズを考慮した設計支援システムの開発−反射ノイズによる部品配置支援−”、電子情報通信学会誌Vol.J80-B-II、 No.1、pp.101-109、1997年1月
(8) 樽井勇之、高橋丈博、澁谷昇、“クロストークノイズを低減するための配線支援ツールの開発”、電子情報通信学会誌Vol.J80-B-II、 No.2、pp.208-218、1997年2月
(9) Yuji Tarui、 Takehiro Takahashi and Noboru Schibuya、 “Development of EMC-constraint PCB design tool-placement and routing support tool-“、 Inter Symposium on EMC Zurich、pp.633-638、1997.2
(10) 樽井勇之、“電磁ノイズ低減のためのプリント配線板設計支援に関する研究”、拓殖大学工学研究科電子情報工学専攻博士論文(博士(工学))、1997年3月
(11) Yuji Tarui、 Takehiro Takahashi and Noboru Schibuya、 “Development of a Support Tool for PCB Design with EMC Constraint-Reflection and Crosstalk Noise Reduction in Manual Design -“、 Proceedings of the ASP-DAC’98、pp.397-402、1998.2
(12) Yuji Tarui、 Takehiro Takahashi and Noboru Schibuya、”Assistant System on CAD for Reducing Electromagnetic Noise assistant Tool of Placement for Reducing Signal Reflection”、IEICE TRANS. COMMUN.,Vol.81,No.9,pp.58-67, 1998.9
(13) Yuji Tarui、 Norikazu Watanabe、 Takashi Sakusabe、 Takehiro Takahashi and Noboru Schibuya、 “EMC Constraint PCB Design Support Tool - Assistance for Power and Ground Trace Wiring-“、 Inter Symposium on EMC Tokyo、pp.564-567、1999.5
(14) Ang Tek Lin、 Yuji Tarui、 Takashi Sakusabe、 Takehiro Takahashi and Noboru Schibuya、 “Application of Fuzzy Logic in EMC Constrant PCB Design”、 Inter Symposium on EMC Tokyo、 pp.572-575、1999.5
(15) 樽井勇之、作左部剛視、高橋丈博、澁谷昇、“EMIシミュレーションとEMC設計 EMCを考慮した設計支援ツール”、エレクトロニクス実装学会誌11月号、pp.526-530、1999年11月
(16) T.L.Ang, T. Sakusabe, T. Takahashi, N. Schibuya, Y. Tarui, “Automatic printed circuit board component placement with EMC consideration.”、Inter Symposium on EMC zurich、2001.2
(17) Teck Lin ANG, Yuji Tarui, Takashi Sakusabe, Takehiro Takahashi, Noboru Schibuya、“A Hybrid Force-Directed Self-Organizing Neural Network Approach to Automatic Printed Circuit Board Component Placement with EMC Consideration”、IEICE TRANS. COMMUN., VOL.E85-B, NO.9 pp.1797-1805、SEPTEMBER 2002
(18) 樽井勇之、“ゲーミングシミュレーション教材における計算構造に関する研究”、上武大学経営情報学部紀要第30号、pp.23〜39、2007年10月
(19) 樽井勇之、“協調フィルタリングとコンテンツ分析を利用した観光地推薦手法の検討”、上武大学経営情報学部紀要第36号、pp.1〜14、2011年3月
(20) 樽井勇之、“製造業支援ポータルサイトにおけるサイト改善提案と効果測定 −「いせさきものづくりネット」のアクセス解析をもとに−”、上武大学経営情報学部紀要第38号、pp.1〜pp.24、 2013年12月
(報告)
(1) 樽井勇之、“ものづくり企業の販路拡大のためのインターネット活用策の研究”、平成22年度 群馬県 地域・大学連携モデル事業、成果報告書、pp.1〜53、群馬県、2011年2月28日
(2) 樽井勇之、“いせさきものづくりネット”、平成22年度 上武大学教育研究センター年報−大学の質の向上を目指して−、Annual Report 2010 No.4、pp.110〜115、上武大学、2011年3月
(3) 樽井勇之、“産学官連携「いせさきものづくりネット」の開設”、上武大学経営情報学部紀要、第37号、pp.35〜pp.51、2012年12月
(4) 井上卓也、高橋丈博、樽井勇之、澁谷昇、“基板端配線の放射に関する検討”、第30回エレクトロニクス実装学会講演大会論文集、東京工業大学、2016年3月24日
(5) 井上卓也、高橋丈博、樽井勇之、澁谷昇、“配線位置による放射増加に関する検討”、第31回エレクトロニクス実装学会講演大会論文集、pp.318〜319、慶応義塾大学、2017年3月8日
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広原 雄二 准教授
最終学歴・学位等
最終学歴:明治大学大学院経営学研究科博士後期課程単位取得
学位:経営学博士(明治大学)
担当授業科目
会計学、簿記論、管理会計論、原価計算論、会計情報システム論、 専門ゼミ、卒業研究
専門・研究領域
企業会計の研究
主な著作・論文

(著作)
基本簿記テキスト(2001) [共著]白桃書房
基本簿記ワークブック(2001) [共著]白桃書房
経営管理会計の基礎知識[改訂版](2002) [共著]東京経済情報出版
ネットワーク社会の経営学(2002) [共著]白桃書房
原価計算の基礎知識[改訂版](2004) [共著]東京経済情報出版
基本原価計算用語辞典(2004) [共著]白桃書房
経営管理会計の基礎(2006) [共著]東京経済情報出版
現代簿記の基礎(2008) [共著]中央経済社
経営管理会計ハンドブック(2008) [共著]東京経済情報出版
原価計算の基礎(2008) [共著]東京経済情報出版
経営戦略の新展開(2010) [共著]冨士房インターナショナル
活動を基準とした管理会計技法の展開と経営戦略論(2011) [単著]創成社
会計学の諸問題(2013) [共著] 冨士房インターナショナル

(論文)
ABCの思考に基づくコスト・システムの展開(2001) [単著]会計
予算編成に関する分析(2003) [共著]産業経理
管理会計と倫理(2004) [単著]産業経理
情報システム高度化の進展と会計情報の利用実態のクロス分析(2005) [共著]産業経理
わが国企業における予算制度の実態調査報告書(2005) [共著]産業経理
米国にみるマネジメント・アカウンタントの倫理(2006) [単著]会計

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吉田 一康 准教授


最終学歴・学位等
最終学歴:Ph.D.of Law (School of Law, The University of Edinburgh)
担当授業科目
国際取引法、民法、ビジネス法学入門など
専門・研究領域
国際商事仲裁、国際取引法など
主な著作・論文
専門誌での掲載など
1.“Determination of the Seat of Arbitration under the Arbitration Act 1996.” Arbitration: Journal of the Chartered Institute of Arbitrators, Vol.64, No.4, London, 1998: pp.292-294.
2.“Lesson from the Atlantic Emperor: Some Influence from the Van Uden Case.” Arbitration International Vol.15, No.4, London, 1999: pp.359-380.
3.“Comparison of Awarding Interest on Damages in Scotland, England, Japan and Russia.” Journal of International Arbitration, Vol.17, No.2, London, 2000: pp.41-72.
4.“Comparative Study of International Commercial Arbitration in England, Japan and Russia.” Ph.D. Thesis, University of Edinburgh, University of Edinburgh, 2000.
5.「ロシアの国際商事仲裁について」比較経営学会誌(Analysis of the Association for Comparative Studies of Management)2002年第26号(Vol.26, Tokyo, 2002): pp.75-84.
6.“Separability of an Arbitration Agreement in Russia: Some Suggestions for Unified Classification.”Arbitration International, Vol.19, No.1, London, 2003: pp.95-112.
7.「ロシアの国際商事仲裁と裁判管轄について」ロシア・ユーラシア経済調査資料 2006年12月号(No.894):pp.18-26
8.「第24章国際取引と法」(pp.182-188)フレームワーク法学入門(石川明編)2007年 不磨書房 9.「ロシアでの仲裁判断の執行について」ロシア・ユーラシア経済−研究と資料 2008年2月号:pp.37-42.
10“History of International Commercial Arbitration and its Related System in Russia” Arbitration International, Vol.25, No.3, London, 2009 : pp.365-402.
11.「日本のウィーン売買条約加盟によるロシア企業と日本企業間の売買契約への同条約の適用について」ロシア・ユーラシア経済−研究と資料 2010年5月号:pp.40-46.
12.「国際商業会議所の仲裁プログラムについて」JCAジャーナル 2011年5月号:pp.10-14.
13.「カザフスタンの国際商事仲裁について」(科研費・課題番号23402013「ロシア連邦とカザフスタン共和国の国際商事仲裁制度の比較研究」の助成を受けたもの)JCAジャーナル2012年5月号:pp.2-7.
14.「新・国際商事仲裁関係判例紹介」JCAジャーナル(2007年7月号より4か月毎連載)

書評
1.「ロシアビジネス成功の法則」ロシア・ユーラシア経済−研究と資料 2008年8月号: pp.48-51.

学会・講演発表など
1.「ロシアの国際商事仲裁について」2001年4月13日第26回比較経営学会全国大会(専修大学)
2.「ロシアの国際取引及び国際商事仲裁」2002年1月31日第45回名古屋商工会議所国際取引研究会
3.「欧州司法裁判所の仲裁に関する判断について」2006年10月28日慶応義塾大学21世紀COEプログラム・トランスナショナル地域統合研究カンファレンス
4.「世界の法制度の比較」、「アジアでの社会規範のとまどい」及び「日本の新たな司法制度の改革の概要」2007年9月11日生涯学習総合センター(大宮)平成19年度さいたま市民大学(教養発展コース)
5.「ロシアとカザフスタンの国際商事仲裁制度の比較について」(科研費・課題番号23402013「ロシア連邦とカザフスタン共和国の国際商事仲裁制度の比較研究」の助成を受けたもの)2013年5月11日日本比較経営学会第38回全国大会(鹿児島国際大学)
6.「Investor-State Arbitration in Korea-China FTA」2013年7月17日韓国国際経済法学会他主催「韓国・中国FTA研究発表会」の「仲裁に関する部会」討論者(韓国・ソウル)
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ジェリー・ブッシュ 講師
最終学歴・学位等
アメリカアラバマ州立サムフォード大学教育学部修了(1992年)
英国国立バーミンガム大学大学院TEFL/TESL修士課程修了(2000年)
主な職歴
1996〜1999 私立共愛学園高等学校
担当授業科目
必修英語、ビジネス英語
専門・研究領域
和→英翻訳、第二言語としての英語教育の方法学
主な著作・論文
A Rationale for Task-Based Learning
「作業主体」学習の理論的根拠

Grammatical Consciousness-Raising:Utilizing Student's natural language-learning ability
学生の持つ生来の語学習得能力を活用して
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鈴木 譲 講師


最終学歴・学位等

最終学歴:米国ネブラスカ大学大学院修了(1992年)

学位:BS,MBA(経営学修士)

主な職歴

1993年4月 GE横河メディカルシステム株式会社
1995年4月〜現在 スズキ・イングリッシュ・ワークス主宰
2004年4月〜2013年3月 創造学園大学 非常勤講師
2008年4月〜2013年3月 上武大学 非常勤講師
2013年4月〜現在 上武大学 講師

担当授業科目
必修英語、看護英語、対話ゼミ、教養ゼミ
専門・研究領域
TOEIC対策、米国のホームスクール事情と日本での可能性
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竹内 芳衛 講師


最終学歴・学位等
愛知教育大学教育学部卒業
筑波大学大学院教育研究科修了
主な職歴
現職
担当授業科目
教養ゼミ 他
専門・研究領域
数学
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中村 一成 講師
最終学歴・学位等
最終学歴:一橋大学大学院経済学研究科博士後期課程単位修得退学、
学位:経済学修士
主な職歴
日本学術振興会特別研究員
担当授業科目
経済史A・B、日本経済史A・B、日本経済論A・B、フレッシャーズゼミ、卒業研究
専門・研究領域
日本近現代史、社会経済史
主な著作・論文
『1950年代と地域社会』(共著)現代史料出版
「戦前・戦時の都市民衆と医療」『民衆史研究』第75号
「日本医療団と「公的医療機関」」『年報日本現代史』第11号
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藤田 輔 講師
最終学歴・学位等

慶應義塾大学商学部商学科 卒業(商学士)
立教大学大学院経済学研究科修士課程 修了(経済学修士)
University of Essex, Department of Economics (立教大学派遣留学制度)
立教大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学

主な職歴

日本貿易学会,日本経済政策学会,日本国際経済学会

主な職歴

みずほ銀行深川支店 法人融資担当
立教大学平和・コミュニティ研究機構 リサーチアシスタント
独立行政法人経済産業研究所(RIETI) リサーチアシスタント
経済協力開発機構(OECD)日本政府代表部 専門調査員
尚美学園大学総合政策学部総合政策学科 非常勤講師(現在兼務)
大東文化大学法学部政治学科 非常勤講師(現在兼務)

担当授業科目

グローバル化と国際社会A・B,開発経済学,日本とアジアの経済,アジア地域ビジネス論A・B,EU経済論,米国経済論,専門ゼミ,卒業研究

専門・研究領域

国際経済学(国際貿易論・国際金融論),開発経済学,経済政策論,アジア経済論,国際経済法

主な著作・論文

著書
●『開発途上国への外国直接投資の実態:カンボジアの経済成長の経験』ブイツーソリューション,2013年08月

論文
●「貿易自由化進展の中でのカンボジアの経済発展:繊維縫製業へのインパクトと産業育成政策」(立教大学経済学研究会〔編〕『立教経済学研究・第60巻第1号』,pp.195-221,2006年07月)
●「東アジア市場統合におけるASEAN後発諸国:新たな経済発展戦略と日本の役割」(立教大学平和・コミュニティ研究機構〔編〕『平和・コミュニティ研究・第2号』唯学書房,pp.174-201,2006年08月)
●「カンボジアの開発戦略の再考:貧困削減と戦後復興プロセスの中で」(立教大学経済学研究会〔編〕『立教経済学研究・第60巻第3号』,pp.149-175,2007年01月)
●「各国の経済成長とその要因」(日本経済政策学会〔編〕『経済政策ジャーナル・第6巻第2号』勁草書房,pp.56-59,2009年05月)
●「OECD投資委員会の活動:投資の自由プロジェクト(FOI)に焦点を当てて」(外務省〔編〕『外務省調査月報・2009年度/No.3』,pp.1-36,2010年01月)
● ”The Cross-Section Analysis of Population Change and Economic Growth,” Saint Paul’s Economic Journal Vol.74 (by the Economic Student’s Society of Rikkyo Graduate University), pp.35-60, February 2010
●「OECD非加盟国の投資促進:貿易政策との関連性の観点から」(立教大学経済学研究会〔編〕『立教経済学研究・第64巻第2号』,pp.131-160,2010年10月)
●「OECD投資の政策枠組みとその東南アジア諸国への適用に関する一考察」(上武大学〔編〕『上武大学ビジネス情報学部紀要・第11巻第2号』,pp.131-179,2012年12月)
● ”A Survey of the Relationship between the OECD and Developing Countries: A Case Study of Southeast Asia in the Field of International Investment”, Shobi Journal of Policy Studies Vol.19 (by Shobi University), pp. 39-58, December 2014
●「OECDの開発理念の再考:投資の政策枠組みの改訂からのインプリケーション」(上武大学〔編〕『上武大学ビジネス情報学部紀要・第14巻』,pp.1-14,2015年11月)
●「OECD資本移動自由化規約の役割と意義」(日本貿易学会〔編〕『日本貿易学会リサーチペーパー・第5号』,pp.1-20,2016年03月)
●「投資自由化の世界的傾向の検証:諸経済指標との相関関係からのアプローチ」(尚美学園大学〔編〕『尚美学園大学総合政策論集・第23号』,pp.45-61,2016年12月)
●「投資自由化の多国間枠組みの展望:OECD基準へTPPが及ぼし得る影響」(日本貿易学会〔編〕『日本貿易学会誌・第54号』,pp.73-84,2017年03月)

研究ノート
●「アジア諸国における責任ある企業行動の推進への課題:OECDインストルメントの普及活動の観点から」(外務省〔編〕『外務省調査月報・2011年度/No.3』,pp.1-26,2012年01月)
●「タイへの外国直接投資と最近の日系企業の活動状況」(尚美学園大学〔編〕『尚美学園大学総合政策論集・第17号』,pp.121-136,2013年12月)
●「各国の投資自由化に関する諸考察:OECDのFDI制限指数からのアプローチ」(外務省〔編〕『外務省調査月報・2014年度/No.1』,pp.41-62,2014年12月)

書評
●齋藤文彦〔著〕『国際開発論』日本評論社,2005年(立教大学平和・コミュニティ研究機構〔編〕『平和・コミュニティ研究・第2号』唯学書房,pp. 217-218,2006年08月

翻訳
●「ASEAN経済共同体:東南アジアにおける貧困削減へのインプリケーション」(立教大学大学院経済学研究会〔編〕『立教経済学論叢・第70号』,pp. 65-96,2007年03月)
●「外国直接投資に関するOECDベンチマーク定義第四次改訂:事例に基づいたDirectional Principle に関する実証研究(立教大学大学院経済学研究会〔編〕『立教経済学論叢・第72号』,pp.135-157,2009年02月)

学会報告
●「ASEAN新規加盟国へ貿易・投資自由化が与える影響とその対応:カンボジア・ラオスを事例に」(日本国際経済学会・第64回全国大会,2005年10月,於:立命館大学)
●「貿易自由化進展の中でのカンボジアの経済発展:繊維縫製業へのインパクトと産業育成政策」(日本国際経済学会・2006年度関東支部大会,2006年07月,於:法政大学)
●「各国の経済成長とその要因」(日本経済政策学会・第65回全国大会,2008年05月,於:関西学院大学) ●「OECD投資の政策枠組みとその東南アジア諸国への適用に関する一考察」(日本国際経済学会・第71回全国大会,2012年10月,於:甲南大学)
●「アジア途上国の経済成長要因の検証:ASEAN後発諸国における対外開放及び産業構造の高度化」(日本経済政策学会・第70回全国大会,2013年05月,於:東京大学)
●「OECD資本移動自由化規約の役割と意義」(日本貿易学会・2015年度東西合同部会,2015年12月,於:愛知学院大学)
●「投資自由化の多国間枠組みの展望:OECD基準へTPPが及ぼし得る影響」(日本貿易学会・第56回全国大会,2016年05月,於:明海大学)

講演
●「最近の国際社会におけるOECDの役割とは:OECDと日本,そして,アラブの春」(2011-12年度・第2回英国開発学勉強会(IDDP),2011年11月,於:London School of Hygiene & Tropical Medicine, University of London)
●「日系企業の東南アジア進出を考える:カンボジアとタイの事例」(群馬境ロータリークラブ卓話,2013年03月,於:群馬銀行境支店)
●「東南アジア諸国の実態を知る」(北区ことぶき大学講座,2013年09月,於:赤羽会館) 
●「国際投資政策に向けたOECDのアプローチ:途上国・新興国の投資環境改善」(2013-14年度・第5回英国開発学勉強会(IDDP),2014年02月,於:Institute of Education, University of London)
●「OECD資本移動自由化規約の役割と意義」(第6回OECD邦人職員勉強会,2016年02月,於:OECD事務局本部)
●「国際投資政策に向けたOECDのアプローチ:途上国・新興国の投資環境改善」(サセックス大学邦人院生勉強会,2016年02月,於:University of Sussex)

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