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| 1984年3月 筑波大学大学院地球科学研究科修了 理学博士 |
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| 筑波大学地球科学系助手、上武大学商学部助教授、同教授を経て現職 |
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| 対話ゼミ、教養ゼミ、日本列島の自然、環境問題の科学、世界の自然と地理 |
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| 地球科学・流域環境の研究 |
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Sediment supply and the development of the coarse surface layer in gravel-bedded rivers, 1989, Nature, 340, 215-217 (B. Dietrich他と共著)
関東平野の河川地形, 1992
『地球環境の復元』,大原・井上・伊藤編,朝倉書店,181-188.
Response of a channel with alternate bars to a decrease in supply of mixed-size bed load: a flume experiment, 1993, Water Resourses Research, 29, 3623-3629 (T. Lisle他と共著)
ダム上流の河床勾配変化−浸食性勾配から堆積性勾配へ, 1999
応用生態工学, 2, 23-37(池田他と共著)
天明泥流の流動機構, 2004,(財)群馬県埋蔵文化調査事業団報告書 |
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| 1974年3月 |
東北大学大学院経済学研究科博士課程修了 |
| 1989年10月 |
経済学博士(東北大学) |
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| 東北大学経済学部助手、秋田経済法科大学経済学部教授を経て、2008年4月より上武大学ビジネス情報学部教授 |
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| 対話ゼミ、教養ゼミ、経済学基礎、日本経済論、景気循環論、経済政策論 |
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| 経済理論、景気循環論 |
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| 1992年9月 |
『競争と景気循環』、学文社 |
| 2008年5月 |
『資本主義経済の動態―原理的展開と日本経済の現状分析―』、御茶の水書房 |
| 1975年4月 |
『講座現代資本主義(第1巻)−現代資本主義論の方法−』(共著)、日本評論社 |
| 1992年3月 |
『現代の資本主義−構造と動態−』(共著)、御茶の水書房 |
| 2000年4月 |
『資本主義の原理−新しいパラダイムを求めて−』(共著)、昭和堂 |
| 2003年12月 |
『資本主義原理像の再構築』(共著)、御茶の水書房 |
| 2005年6月 |
『転換する資本主義:現状と構想』(共著)、御茶の水書房 |
| 2008年3月 |
『グローバル資本主義と景気循環』(共著)、御茶の水書房 |
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昭和52年3月青山学院大学大学院経営学研究科博士課程単位修得済み
経営学修士 |
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| 昭和54年4月 |
上武大学商学部 |
専任講師 |
| 昭和57年4月 |
同校 |
助教授 |
| 平成6年4月 |
同校 |
教授 |
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経営学基礎、経営管理論、労務管理論、日本的経営論、比較経営論
専門演習 |
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| 動機づけ理論、日本的雇用制度、日本的経営システム |
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| 平成5年10月 |
共著『論文の書き方(増補改訂版)』大盛堂書店 |
| 昭和56年2月 |
「動機づけ理論へのアプローチ(1)」 |
上武大学論集 |
| 昭和57年2月 |
「動機づけ理論へのアプローチ(2)」 |
〃 |
| 昭和60年3月 |
「動機づけ理論へのアプローチ(3)No.1」 |
〃 |
| 昭和61年3月 |
「動機づけ理論へのアプローチ(3)No.2」 |
〃 |
| 昭和62年3月 |
「動機づけ理論へのアプローチ(4)」 |
〃 |
| 昭和63年3月 |
「『旧人類』の組織観(1)」 |
〃 |
| 平成3年1月 |
「制度とは何か」 |
〃 |
| 平成18年11月 |
「日本型企業統治の分析と展望」 |
上武大学紀要 |
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| 早稲田大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学 |
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| 金融論入門、日本とアジアの経済、レジャーの経済学 |
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| 日本経済思想史、日本経済論、経済政策 |
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「沈黙と抵抗」藤原書房
「構造改革論の誤解」(共著)東洋経済新報社
「日本型サラリーマンは復活する」NHK出版
「ベン・バーナンキ 世界経済の新皇帝」講談社
「経済論戦の読み方」講談社
「経済政策を歴史に学ぶ」ソフトバンククリエイティブ
「最後の冬ソナ論」太田出版 |
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一橋大学大学院商学研究科博士課程単位取得満期退学
スタンフォード大学経営大学院若手教官(Ph.D以上)相当公式認定書取得 |
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スタンフォード大学経営大学院客員教授
ワシントン大学経営管理大学院客員教授
ペンシルヴァニア大学ウォートンスクール・フルブライトスカラー
成蹊大学名誉教授
早稲田大学・中央大学・青山学院大学・富士通・NEC講師 |
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| 環境経営論、経営組織論特講等 |
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| 経営戦略、経営組織、環境経営、知的財産経営、モダン・ファイナンス等 |
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・Financial Optimization, Cambridge University Press 1993 共著
・Competing Chinese and Foreign Firms in Swelling Chinese Economy, LIT Verlag
Berlin 2010 共著
・「ソロモン財務管理論」第18版(訳著、同文館、2009年)
・「企業と経営」(共著、中央経済社、2007年)
・「経営情報の経済分析」(共著、中央経済社、2005年)
・その他多数 |
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| 日本大学大学院経済学研究科 博士後期課程単位取得満期退学 経済学修士 |
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| 昭和61年3月 |
学校法人学文館評議員(現在に至る) |
| 平成6年4月 |
上武大学経営情報学部教授 |
平成8年4月〜
平成14年3月 |
上武大学経営情報学部国際交流委員会委員長 |
平成14年4月〜
平成19年3月 |
学生指導委員会委員長 |
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| 平成17年4月〜 |
上武大学大学院経営管理研究科担当(現在に至る) |
| 平成19年4月〜 |
上武大学ビジネス情報学部教授、アジア地域ビジネス学科学科長 |
| 平成20年4月〜 |
上武大学ビジネス情報学部教授、ビジネス情報学部長、アジア地域ビジネス学科学科長 |
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| 国際マクロ経済学、理論経済学特論、グローバル経済と中小企業、アジアの開発経済学 |
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| 理論経済学 |
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| 平成3年11月 |
(共著) |
不動産用語辞典 第一法規出版 |
| 平成元年12月 |
(単著) |
経済成長の理論的分析 上武大学経営情報学部紀要第1号 |
| 平成3年9月 |
(単著) |
インフレーションに関する研究 上武大学経営情報学部紀要第5号 |
| 平成5年3月 |
(単著) |
スタグフレーションに関する研究 上武大学経営情報学部紀要第8号 |
| 平成11年2月 |
(単著) |
A paper on Economic Freedom 上武大学創立30周年記念編集 |
| 平成18年12月 |
(単著) |
A paper on Determinants of Economic Growth 上武大学経営情報学部紀要第29号 |
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| 一橋大学大学院商学研究科博士課程単位習得、修士 |
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| 一橋大学商学部助手、上武大学専任講師を経て准教授 |
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| 交通経済論、物流論、交通の発展と経済、専門ゼミ、卒業研究 |
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| 台湾近現代史 |
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| (著作) |
| 2005年 |
「民族経済学研究U、グローバル化と民族文化」(共著P175〜198) 現代図書 |
| (論文) |
| 2006年 |
「李登輝同志の若干の歴史問題について」上武大学ビジネス情報学部紀要第5巻第1号 |
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| Ph.D. of Law, School of Law, University of Edinburgh (Scotland) |
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| 国際取引法、民法、憲法 |
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| 国際取引法、国際商事仲裁、ロシア事情 |
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・“History of International Commercial Arbitration and its Related System in Russia” Arbitration International Vol.25, No.3, London, 2009 : pp.365-402.
・「新・国際商事仲裁関係判例紹介」JCAジャーナル 2007年7月号〜 4か月毎連載
・「ロシアでの仲裁判断の執行について」ロシア・ユーラシア経済−研究と資料 2008年2月号:pp.37-42.
・“Separability of an Arbitration Agreement in Russia: Some Suggestions for Unified Classification.” Arbitration International Vol.19, No.1, London, 2003: pp.95-112.
・“Comparison of Awarding Interest on Damages in Scotland, England, Japan and Russia.” Journal of International Arbitration Vol.17, No.2, London, 2000: pp.41-72. |
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| 2007年3月 |
帝京大学大学院経済学研究科経営学専攻博士課程修了 経営学博士 |
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| 2007年4月 |
上武大学ビジネス情報学部専任講師 |
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| 経営戦略論、アジア地域ビジネス論、専門ゼミ、異文化コミュニケーション、中国語 |
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| 経営学(財務管理論、経営戦略論、アジア地域ビジネス論) |
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「リアルオプションの財務管理論的研究」(博士論文)
柴川林也先生と共著、「石油資源開発とリアルオプションの運用―ベトナム事業を中心として」『アジア経営研究誌』13号、2007年6月
「リアルオプションと経営戦略」『上武大学ビジネス情報学部紀要』第6巻第1号、2007年9月
「サムスンのアジア経営戦略−サムスン物産の中国での石油資源開発事業を巡って−」『上武大学ビジネス情報学部紀要』第6巻第3号、2008年3月
「サムスンのアジア経営戦略(II)−サムスン物産の中国での石油資源開発事業を巡って−」『上武大学ビジネス情報学部紀要』第7巻第2号、2009年3月 |
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| 1973年3月 群馬大学教育学部卒業 |
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群馬県教育委員会指導主事・主任指導主事・補佐兼係長
前橋市教育委員会青少年課長
群馬県教育委員会義務教育課長
群馬県内小・中学校長
群馬県中学校長会会長 |
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| 教職概論、教育学、教育実習A・B、教育方法論、生徒指導論、生徒指導・進路指導論 |
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| 学習指導法 |
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『小学校道徳指導事例集』 共著 第一法規 1991年
『実践的研究のすすめ方』 群馬県教育研究所連盟編著 東洋館出版 1994年 |
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| 東京国際大学大学院商学研究科・博士前期課程修了(商学修士の学位授与) |
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| 平成3年4月〜平成5年3月 |
上武大学商学部助手 |
| 平成5年4月〜 |
上武大学商学部講師 |
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『コーポレート・カルチャー論A・B』/『中小企業論A・B』
『企業と社会A・B』/『経営学基礎』/『教養ゼミA・B』/『卒業研究』 |
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| 経営学・企業文化論 |
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| (著作) |
| 1) |
『実践経営学研究――チャート式実践経営』SBB経営センター、平成2年10月(共著) |
| 2) |
『実践経営辞典』櫻門書房、平成18年7月(共著) |
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| (論文) |
| 1) |
「企業活力と企業文化(コーポレート・カルチャー)――『活力』湧出の背景にあるソフトなメカニズムとしての企業文化に関する一考察」『商学研究(東京国際大学大学院商学研究科紀要)』第2号、平成4年2月 |
| 2) |
「企業文化形成過程モデルの構築」『実践経営(実践経営学会機関誌)』15巻1・2号、平成5年4月 |
| 3) |
「日本における企業にの社会的責任モデルに関する一考察」『上武大学ビジネス情報学部紀要』第6巻第2号、平成19年12月 |
| 4) |
「日本の中小企業におけるCSRに関する一考察」『上武大学ビジネス情報学部紀要』第7巻第1号、平成20年10月 |
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| (研究ノート) |
| 1) |
「関東信越地域における企業の社会貢献活動調査・研究分析報告書」『上武大学商学部紀要』第5巻第1号、平成6年3月(共著) |
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